Buzzap!で2021年7月からお伝えしている大手各社の仁義なきiPhone値下げ合戦。
昨年12月末の新規制施行から1ヶ月経過し春商戦が始まった今、各社の対応に再び変化があったようです。詳細は以下から。
◆規制前は「1円」で横並びだったiPhone 14
まず見てもらいたいのが、12月26日以前のiPhone 14の価格。大手3社全てが2年後の本体を返却を条件に、iPhone 14を月1円などの設定で提供していました。
◆規制後はどうなったのか、直後と1ヶ月後を比べてみた
しかし12月27日に4万4000円以上のセット割引や白ロム割を規制する電気通信事業法の省令改正が行われたため、携帯各社は1円で提供することが困難になってしまいました。
そこで今回、Buzzap!編集部では規制直後と1ヶ月後を比べてみることにしました。
・ドコモ
規制直後のドコモ。2年後に本体を返却した場合は2万3650円、1年後に返却し早期利用特典を受けた場合は1万2342円になるという内容でした。
ひと月たった現在は、2年後の本体返却を条件に実質9834円で提供するのみとなっています。
・au
規制直後は2年後の返却を条件に実質1万9860円で提供していたau。
現在はこんな感じ。条件は変わらず、実質1万500円にまで値下がりしています。
・ソフトバンク
興味深いのがソフトバンク。規制直後に速攻で「1年後の本体返却を条件に実質1円」を導入し、話題を集めました。
しかし今では「2年後の返却を条件に実質9840円」まで後退しています。
新たな規制の影響で「2年使えて1円」が姿を消してしまったiPhone 14。
スマホの本体価格が驚くほど高騰した昨今、消費者にとって決して良い流れではないと言わざるを得ません。
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