総務省の新たな規制で唯一の「1円スマホ」となったiPhone 14をめぐって、大手3社が熾烈な戦いを繰り広げています。詳細は以下の通り。
◆「1円iPhone」ドコモが初期投資も維持費も安価に
Buzzap!編集部で確認した情報によると、都内の家電量販店でドコモが「iPhone 14」を格安で提供しているそうです。
これはドコモにMNPないし新規契約ユーザーが分割払いでiPhone 14の128GBモデルを購入し「いつでもカエドキプログラム」に加入すると、毎月1円を支払うだけで済むというもの。
特筆すべきは月額550円からの格安プラン「irumo」でも契約できる点。最初にeximoないし3GB以上のプランに加入する必要があるものの、すぐさま変更しても問題ないと案内されています。
本体を2年後に返却する必要こそあるものの「とにかく安いiPhone」を求めているユーザーにぴったりのドコモ版iPhone 14。
総務省の新規制で2年返却プログラム利用時の残価が中古市場に揃えられた結果、Androidスマホが軒並み手を引くこととなった「1円スマホ」で唯一無二のコストパフォーマンスを実現しています。
◆UQ mobileやワイモバイルが追従も「最安」ではドコモに及ばず
同様のセールはKDDIやソフトバンクのサブブランドでも展開中。UQ mobileはMNPユーザーを対象に月額2円で提供しているほか……
ワイモバイルはMNPないしLINEMOからの番号移行で月額1円に。しかし最安の維持費となるとドコモに分があります。
なお、ワイモバイルが光回線とのセット割引が前提なのに対して、UQ mobileはセット割引なしで月間33GB使えて10分通話定額がセットになった「コミコミプラン+」を提供中。利用シーン次第ではドコモ以外の選択肢も十分考えられます。
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