フラッグシップスマホが2020年に大幅値上がり、携帯料金値下げの効果薄れる

ポスト ツイート シェア はてブ LINEで送る コメント

「最近スマホの本体代が高い気がする」

それは決して気のせいではありません。詳細は以下から。

海外メディアの報道によると、主要メーカー各社のフラッグシップスマートフォンが2020年に大幅に値上がりしたそうです。

例えば世界シェア上位3社（Samsung、Huawei、Xiaomi）が発売した2019年モデルと2020年モデルの価格（※いずれも中国での販売価格です）を比べるとこんな感じ。

Galaxy Note 10+（1225ドル）→Note 20 Ultra（1409ドル）
Huawei Mate 30 Pro（1056ドル）→Mate 40 Pro（1378ドル）
Xiaomi Mi 9 Pro（566ドル）→Mi 10 Ultra（811ドル）

ただでさえ10万円を超えていたのがさらに2～3万円底上げされた上、コスパの高さで知られるXiaomiすら5万円台後半から8万円台へと一気に値上げしており、せっかく携帯電話料金が下がってもトータルの支払いがさほど変わらない……という人も少なからずいそうです。

グラフで見るとこんな感じ。なお、Appleは「iPhone 12 Pro Max」を前モデルよりわずかに値下げ（1470ドル→1424ドル）したほか、最も安価なモデルの容量を64GBから128GBに引き上げるなど、フラッグシップモデルでお得感を強調しています。

しかし一方で「iPhone 12」は「iPhone 11」と比べて値上げ（842ドル→964ドル）され、「iPhone 12 mini」をiPhone 11と同じ価格（842ドル）に設定するなど、最も数が売れる普及モデルの値上げに踏み切る事態に。Samsungも「Galaxy S20」を「Galaxy S10」より大きく値上げ（819ドル→1072ドル）するなど、ハイエンドモデルでも値上がり傾向は顕著です。

フラッグシップ、ハイエンドモデルの高騰でSnapdragon 7xxシリーズを採用したハイミドルスマホが台頭しつつある昨今。2万円台という圧倒的な価格攻勢で非常に大きなインパクトをもたらした「Xiaomi Redmi Note 9S」などはその典型です。

しかしながらハイミドルスマホと上位機種は「ズームカメラの有無」などで差別化されているケースが多々あるため、ズームカメラが当たり前となってしまった既存のハイエンドスマホユーザーは移行先に悩まされることとなりそうです。