Buzzap!で2021年7月からお伝えしている大手各社の仁義なきiPhone値下げ合戦。
総務省による新規制が猛威を振るう中、最新モデルをめぐって大手各社が熾烈なバトルを繰り広げています。詳細は以下から。
◆ドコモがiPhone 16さらに値下げでテコ入れ
まず見てもらいたいのが大手家電量販店におけるiPhone 16の実質価格。MNPおよび2年後の本体返却を条件に、ドコモが総額1万5642円(月額680円)で提供しています。
auは総額1万6700円(月額726円)。
ソフトバンクは総額1万8840円(月額785円)に。ドコモが頭一つ抜けていることが分かります。
つい最近まで総額1万8832円でソフトバンクと並んでいたドコモ。どうやらテコ入れが行われたようです。
◆元「1円スマホ」だったPixel 9、新規制で最新機種の明暗くっきり
なお、ここで思い出してもらいたいのが、iPhone 16より1ヶ月早く発売されたGoogleの最新機種「Pixel 9」。
最新モデルながら月額1円で利用できる「1円スマホ」として勇名を馳せていましたが……
今や1年返却で支払総額3万6180円。2年返却だと5万円前後で、同じ最新機種のiPhone 16と雲泥の差が生まれています。
2年後に本体を返却した際の下取り額が中古市場に揃えられたことで、SIMフリー版の定価がたった5000円しか変わらないにもかかわらず、何万円もの差が生まれてしまったiPhone 16とPixel 9の実質価格。
まさにAndroidスマホが蚊帳の外に置かれてしまっているわけですが、2025年の学割商戦はiPhoneの独壇場で終わってしまうのでしょうか。
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