「iPhoneのサブスク」Appleが導入を再び検討、トランプ関税による大幅値上げで現実味

ポスト ツイート シェア はてブ LINEで送る コメント

本体価格の高騰と返却プログラムの普及によって実質的なリース化が進むスマートフォン。

そんな中、Appleが本格的に『スマホを所有しない時代』を模索しています。詳細は以下から。

◆「iPhoneのサブスクリプション」再び遡上に
海外メディア「PhoneArena」の報道によると、Appleがトランプ関税によって懸念されている製品価格の大幅な値上がりを和らげる方法を模索しているそうです。

これはBloomberg紙の記者Mark Gurman氏が明かしたもので、すでに導入されている下取りや分割払いのほかに、サブスクリプションモデルが検討されているとのこと。

同モデルがApple社内で議論されるのは2022年以来のことで、トランプ関税によって以前より現実味が増しているようです。

◆本体だけでなく「iPhoneにまつわる体験すべて」を月額料金で
なお、以前議論されたサブスクリプションは本体価格の分割払いではなく「端末ごとに決められた料金を毎月支払う」というもの。詳しい料金については明かされていませんでした。

しかし新たに検討されているのはiPhone本体だけでなく「AppleCare+」「iCloud+」「Apple Music」などを含めたサービス全般の月額料金を支払う仕組みで、期間の終了時に本体を返却するかアップグレードするか選べるとのこと。

最大2300ドル（約33万4000円）に値上がりする可能性があるアメリカでのiPhone。

日本でも導入されれば、円安で増えた負担額を抑えることができるのでしょうか。