低価格4Kテレビ競争がいよいよ本格化へ、日本勢はまたしても置き去りか

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東芝が世界初の4Kノートパソコン「dynabook T954」を発表し、ソニーが4K対応液晶テレビ「BRAVIA」8モデルを一挙に展開するなど、国内メーカー各社が高付加価値の4Kに活路を見いだす中、海外勢に気になる動きがあることが明らかになりました。

Korea-based panel makers expected to start mass producing lower-cost Ultra HD TV panels in 2Q14

台湾メディア「DIGITIMES」が報道によると、2014年第2四半期にLGディスプレイとSamsungディスプレイの2社が低価格な4Kテレビ用の液晶パネルを生産する方針であるそうです。

すでに低価格な4Kテレビ向けパネル分野では台湾メーカーが先行していますが、上記2社は従来のRGB画素にW（白）を加えて消費電力を抑え、明るい画面を作り出せる「RGBW方式」採用の液晶パネルの投入で対抗するとのこと。

気になる仕様は40～49インチで、コスト削減のため、倍速表示などはカットされる見込み。4Kテレビは2014年に1300～1500万台規模にまで拡大すると予測されており、韓国メーカーの本格参入で競争は激化するとみられています。

なお、4Kテレビの分野では、今年1月にアメリカのVIZIOが10万円で買える50インチモデルなど5機種を発表。次世代コーデック「HEVC」対応や、HuluやYouTubeなどを高速なレスポンスで快適に利用できるスマートTV機能などを備え、「安かろう悪かろう」の域を出ています。

このように海外市場を安価な4Kテレビが席巻し始めている昨今ですが、2014年4月16日現在、日本市場で最も安価なのは東芝の55インチモデル「REGZA 55XS5（22万5000円）」。

100万円を超えるモデルが家電量販店に展示されていた一時期と比べると大きく値下がりした感はあるものの、海外勢と比べて高止まりしている印象がぬぐえないわけですが、4Kテレビでも中国・韓国メーカーが世界市場で幅を利かせ、日本メーカーは置き去りにされてしまうのでしょうか。