規制後の「1円のiPhone 14」を調査、ドコモ、au、ソフトバンクで対応が大きく割れる事態に

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Buzzap!で2021年7月からお伝えしている大手各社の仁義なきiPhone値下げ合戦。

新規制により4万4000円を超える値引きができなくなった今、「いつでも1円」という手軽さで日本で一番売れているスマホにも輝いたあの機種がどうなっているのか確認してみました。詳細は以下から。

◆ソフトバンクのみ1円を継続
それでは早速、各社の「iPhone 14（128GBモデル）」のセール内容を確認してみましょう。

まずはドコモ。「いつでもカエドキプログラム」に早期利用特典が追加されたため、購入1～2年以内に返却することで最大8万6680円の支払い免除を受けられるようになりました。

auは「スマホトクするプログラム」の早期利用特典などもなく、割引きも2万2000円までにとどまっていますが、1年ではなく2年継続して使いたい場合は一番安上がりです。

ソフトバンクは26日に発表したばかりの「新トクするサポート（バリュー）」を早くも主軸にしており、1年での返却が条件になったものの支払い額が実質1円で済むことを大きくアピールしています。

◆明暗を分けたのは1年返却、ただしauの今後は要注目
ドコモでも高額免除を受けられますが、最も端末代金が安く済むのはソフトバンクの実質1円。字面のインパクトもあり、ユーザー獲得に向けて大きく攻勢を仕掛けているようです。

一方ドコモでは唯一最大額である4万4000円の本体割引きを受けられるため、返却せずに使い続ける場合は最も安く済む選択肢になります。

対して従来と変わらぬ姿勢を貫いているのがau。

今後2社に続く形で早期返却のプログラムを打ち出すのか、はたまた突如7万円値下げしたXperia 1 IVのように「売ると決めた機種は徹底的に売る」という方針にするのか、今後も目が離せそうにありません