クアルコムのモデム代が、Appleにとって切実な問題となりつつあるのかもしれません。詳細は以下から。
Appleの動向について確度の高い情報をもたらすことで知られるアナリスト、ミンチー・クオ氏によると、Appleは自社製5Gモデムの開発を急ピッチで進めているそうです。
なんと2025年春に発売される「iPhone SE（第4世代）」に続いて、Plusシリーズを廃して新たに登場する極薄モデル「iPhone 17 Slim」にも採用されるとのこと。
自社製モデムチップの出荷数は2025年に3500～4000万、2026年に9000万～1億1000万、2027年には1億6000万～1億8000万に達すると予測されているため、iPhone 18以降は無印やProシリーズへと順次採用を拡大するとみられます。
クアルコムが保有する2件の特許に抵触せず実用化できれば、チップに統合することで小型化や省電力化、ひいては製造コストの引き下げも期待できる自社製モデム。
新型iPhone SEが有機ELディスプレイや最新のApple A18プロセッサを搭載するなど、製造コスト増が避けられない状況であることを踏まえると、本体価格の高騰を抑える効果も期待できそうです。
ちなみにAppleは5Gモデム供給についてクアルコムと2027年3月までライセンス契約を締結済み。
そのため当面自社製モデムは登場しないとみられていましたが、順次置き換えを進めるための措置と考えるとしっくりきます。
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