iPadなどの「容量商法」でメーカーはどれだけボロ儲けできるのかが一目で分かる表

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16GB、32GB、64GB……と、ユーザーのニーズに合わせて容量別の展開が行われることが多いタブレット端末ですが、高容量のモデルになればなるほどお値段も高くなるというもの。しかしメーカー各社にとってこの「容量商法」とでも呼ぶべき売り方は、驚くほど大きな利益をもたらすものであるようです。詳細は以下から。

The tablet memory mark-up scandal

これは「Kindle Fire HDX 8.9」「Nexus 7」「Xperia Tablet Z」「Nexus 10」「iPad Air」の16GBモデルと32GBモデルの差額を比較した表。KindleやNexus 7が40ポンド（約6600円）であるのに対し、iPad Airは80ポンド（約1万3200円）と、大きくばらつきがあります。

しかし調査会社「DRAMeXchange」が発表した2013年10月度のデータによると、16GBのフラッシュメモリの平均単価は5.95ポンド（約1000円）。つまりタブレットメーカー各社は32GBモデルに対し、最低でもフラッシュメモリ本体の6～13倍程度の価格を上乗せして販売していることになるわけです。

なお、「容量別にラインを立ち上げる必要がある」「容量が大きいモデルほど数が売れにくい」などの事情から、16GBと32GBモデルでは製造コストに差がありますが、あくまで10ドル（約1000円）以下にとどまるとされているため、「ボロ儲け」であることに変わりはありません。

仮に16GB、32GB、64GBモデルがラインナップされていた場合、「16GBモデルでは容量が心もとない」と考えて32GBモデルを購入するユーザーも少なからずいると思われますが、メーカーにとってはまさに「思うつぼ」なのではないでしょうか。

ちなみにメーカーの思惑に乗せられずに済む方法として、上記の記事では「microSDカードスロットが搭載されたモデルを選ぶ」「クラウドストレージサービスを利用する」という方法が挙げられていますが、最近はメモリカードスロットを搭載していないタブレットも多く、クラウドの使い勝手は回線速度に大きく影響される部分があるため、必ずしも有効な対処法とは言いづらいようです。