「インターネットはもう死んでいる」衝撃の新作陰謀論が到着

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「な、なんだってー！」という人も、「ある意味そうかも…」と感じる人もいそうな陰謀論が流行の兆しを見せています。詳細は以下から。

黎明期からのユーザーらからは、「インターネットは死んだ」的な物言いは何度もされてきましたが、新たな陰謀論はそうした「昔とは変わっちまった」的な意味合いとは異なっています。

この「インターネット死亡説」では、インターネットは2016年から2017年のある段階で文字通り「死んだ」とされます。

これはインターネット自体が消滅したのではなく、私たちがネット上で見かける各種コンテンツやSNSの投稿、コメントなどのほとんどがbotに置き換わったとするもの。

つまり私たちが見ているネットにあるものは人間が作ったのではなく、AIによるフェイクで、そこに多くのbotが群がっているのだというのです。そしてこのようなネットの死の背後には、政府と連携してプロパガンダを流し、商品を購入させる企業が存在するとしています。

GAFAなどの大企業が個人データを蓄積していることは以前から指摘されており、ウェブ閲覧時の広告サジェストがパーソナライズされていることを考えると、確かに一部納得できる部分もあります。

また実際に2016年から2017年は米大統領選挙に絡んでフェイクニュースが大きくクローズアップされた年。これ以降ネット上の情報は真偽が常に問題とされるようになり、ファクトチェックも活発化するなど、ネットをめぐる環境も大きく変わりました。

ただし実際は、botよりも人間が真偽双方のニュースを大きく拡散させていたことが示されており、フェイクニュース自体も政府や政治家、著名人を含む人間たちによって発信されてきました。

なお、この陰謀論は地球平面説や反ワクチン、Qアノンといった一連の陰謀論を信奉する人々の間で広まっているとのこと。

先日は「反ワクチンデマは29アカウントから拡散」という研究結果も話題となりましたが、まずはAIやbot以前に人間自体を疑った方がよいのかもしれません。