HTCやASUSにスマホ事業を揺るがす逆風、お膝元の台湾市場が中華スマホに完敗

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世界初のAndroidスマホを送り出したことでも知られる老舗のスマホメーカー・HTC、そして格安スマホ市場でZenFoneシリーズがヒットしたASUSに強い逆風が吹いていることが明らかになりました。詳細は以下から。

台湾メディア「DIGITIMES」の報道によると、スマホ市場での競争が激化する中、HTCやASUSがスマホ事業をどう切り盛りしていくかという問題に直面しつつあるそうです。

これはお膝元となる台湾市場で中国メーカー、Oppoの主力モデル「Oppo R11」が7月に現地で販売されたAndroidスマホの中で最も売り上げが高かったことを受けたもの。

HTCは「HTC U11」の発売で6月に過去最高水準となる売り上げを記録したものの、7月には販売数が低下。売上高は前月比10％減、前年比2％減となるなど、不振が続く同社としてはとても厳しい状況に。

先日「HTC Vive」で知られるVR事業を売却する可能性があることが報じられたHTCですが、業界関係者は会社全体が売却されるという可能性があることについても「驚くべきことではない」とコメントしています。

また、ASUSも本来4月に発売する予定だった「ZenFone 4」シリーズを8月発売に延期せざるを得なくなるなど、スマホ事業の低迷に悩まされており、社内では2017年の出荷台数目標を2000万台から1500万台に引き下げたとのこと。

先日正式発表にこぎつけたZenFone 4。最高輝度600nitの5.5インチ SuperIPS+液晶にSnapdragon 660/6GB RAM/64GB ROMおよびSnapdragon 630/4GB RAM/64GB ROMモデルがラインナップされますが、本体価格はZenFone 3よりも高い399ドルになりました。

そのためASUSは新製品の管理システムの効率化や市場投入期間の短縮を目指し、組織とマーケティング戦略の見直しを余儀なくされたとされています。