「倒錯的で異常」など類を見ないLGBT叩きに舵を切った「新潮45」、販売部数激減で休刊の危機が背景に

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今年に入って朝日新聞を始めとする「リベラル的なもの」への攻撃を強め、ついにはLGBTを「性的嗜好(正しくは性的指向、嗜好はフェチズムなどを指す)」「生産性がなく支援不要」と断じる杉田水脈議員の寄稿文まで掲載した「新潮45」。

なぜそこまで極端な誌面へとシフトしたのか、そこには悲しい理由がありました。詳細は以下から。

◆LGBT叩きを加速させる「新潮45」、類を見ない規模に
まず見てもらいたいのが先ごろ発売された新潮45の10月号。「【特集】「野党」百害」と題し、野党をけなす見出しが躍ります。


注目すべきは「【特別企画】そんなにおかしいか「杉田水脈」論文」という企画。杉田議員は悪くないと訴える特集が組まれています。


なお、見出しの中に「特権」という言葉がありますが、LGBTが求めている同性パートナーシップ制度はあくまで異性愛者のカップルと同じ権利を認める制度。

異性愛者に先んじるものでも、ましてや優遇するものでもなく、老後になって相続や手術の同意書へのサインなどで困るLGBTカップルが数多く生まれていることを踏まえたもので、特権ではありません。


そんな特集の内容は案の定、杉田議員の意見に賛同した上でLGBTを容赦なく罵倒するもの。


「東京レインボープライド」が年々参加者を集め、ようやくLGBTの存在が認められつつある中、「美しい日本」をうたう人々が大手商業誌で類を見ない規模のLGBT叩きを展開しています。


ここまで大々的に露骨な悪意がLGBTに向けられることは今までになく、杉田水脈議員の寄稿文が掲載された号と合わせて、LGBTへのバックラッシュの歴史的資料として名を残すことになりそうな新潮45。同誌には明らかに転換を迎えた時期がありました。

◆2018年に入ってから大きくシフトした「新潮45」
新潮45の掲載内容の変遷は、2017年末からの推移を見れば顕著。2017年11月・12月時点では、与野党問わず政治家のダメ出し的な記事が載るなどしていました。



しかし2018年1月号からは現加計学園客員教授ケント・ギルバート氏などによる「不戦主義では平和を守れない」などの記事が載り始め……


2月号では「【特集】「反安倍」病につける薬」として、WILLやHANADA、正論もかくやといった執筆陣による野党・リベラル的なものをひたすら叩く記事が載るようになりました。


4月号では自称保守界隈が愛してやまない人気コンテンツ・朝日新聞叩きを「【特集】「朝日新聞」という病」という形で掲載。完全に染め上げられてしまった印象です。


◆「新潮45」の発行部数は危険水準に
一般社団法人 日本雑誌協会」が保有している発行部数データによると、今から10年前の2008年当時では、新潮45は月間4万3000部弱を発行していました。


しかし2012年には2万5000部にまで減少。


2017年初頭には2万部を割り込んでいますが、それでも下げ止まらず、2017年末には1万7000部になっています。



なお、上記の数字はあくまで発行部数であり、実売部数ではありません。つまり新潮45の売り上げは間違いなく休刊・廃刊が見える危機的水準に到達していると考えていいわけです。

上記の事情を鑑みると、2018年に入って急に特定の方向にシフトした理由が分かりますが、その甲斐あってか部数の下落ペースが縮小。しかしジリ貧なことに変わりはありません。


生きづらさを抱えるLGBTに対して言いがかりに近い形で唾(つばき)し、汚名を一身に受けてまで生き残ることを選んだ新潮45。

もはやプライドも矜持も捨ててしまったようにしか見えず、言論媒体として終焉を迎えた気がしてなりません。

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