5Gは中国主導の「Sub-6」に軍配か、アメリカ主導の「mmWave(ミリ波)」普及の見通し立たず

ようやく普及に弾みがつき始めてきた感のある5G（第5世代携帯電話）。

5Gを巡ってはアメリカと中国が主導権を争っており、アメリカによるファーウェイやZTEの制裁もその影響が色濃く表れていますが、どうやら中国に軍配が上がるようです。詳細は以下から。

◆遅々として進まないmmWave(ミリ波)の5Gネットワーク整備
台湾メディア「DIGITIMES」の報道によると、中国のメーカー各社はミリ波に対応した5Gスマホのリリースに消極的で、携帯電話会社もミリ波を使ったネットワークの整備をほとんど進めていないそうです。

ここで5Gで用いられる周波数帯をおさらい。Huaweiなど中国勢は「Sub-6(6GHz以下の周波数帯)」を用い、アメリカは「mmWave(ミリ波、24GHz～100GHz帯)」を使った高速通信サービスを推進。AppleはiPhone 12でSub-6およびミリ波の両方をカバーしています（日本向けは非対応）。

また、ミリ波を使った5Gネットワーク整備に消極的なのは中国だけでなく、アメリカやヨーロッパの通信事業者も大胆な投資を​​行うことを依然として躊躇している状況。

そのためミリ波対応のスマホやネットワークが整備され始めるのは早くても2022年以降になるとみられており、MediaTekやUNISOCなどのチップメーカーはもちろん、独自チップの開発を進めるOPPOやXiaomiなども2022年に製品をリリースする計画とされています。

◆コストが段違い、ミリ波のネットワーク整備が進まないのは当たり前でした
世界シェア上位を占める中国のスマホメーカー勢が全く乗り気でないように見えるミリ波への対応。携帯電話会社を含め、業界全体の腰が重いように見えるのは、アメリカ国防総省が2019年4月にまとめたレポートを見れば一目瞭然。

赤は1Gbps以上、青は100Mbps程度で通信できる箇所ですが、ミリ波で整備したエリア(左)とSub-6で整備したエリア(右)に圧倒的な違いがあることが分かります。

これは一般的に電波は周波数が高ければ高いほどデータ通信に利用できる帯域が広く、より高速で大容量の通信を利用できる一方で建物の中に弱く、移動中に通信が途切れやすくなるため。

もしミリ波でアメリカの人口の72％に100Mbpsの通信サービスを提供する場合、約1300万台の電柱取り付け型基地局と4000億ドルを投じる必要があるとされています。

一方、Sub-6は比較的カバーエリアが広く、既存の3G、4G基地局とアンテナなどの設備をある程度共用できるため、整備コストは段違いです。

◆アメリカがミリ波を推進せざるを得ない理由
経済合理性の観点からも現実解とみられるSub-6。しかしアメリカにはmmWaveを推進せざるを得ない、現実的な問題があります。

それが世界各国の電波の割り当て状況。Sub-6の主要な周波数帯に3.4～3.6GHz帯があり、日本でも携帯各社への割り当てが行われましたが、アメリカはそれらの大部分を政府機関に割り当て済みのため、Sub-6では満足なパフォーマンスを得られないわけです。

かつて国防総省が「アメリカがガラパゴス化しかねない」と危機感をあらわにしたミリ波とSub-6の問題。案の定、Sub-6に軍配が上がる結果となるようです。

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