日本市場で「Surface RT」が1万円値下げされるなど、マイクロソフトのタブレット向けOS「Windows RT」が攻勢を仕掛けていますが、世界的に旗色が悪く、このままでは盛大に頓挫したHPのモバイル向けOS「WebOS」の二の舞となりかねないことが明らかになりました。
Windows RT facing pressure from being isolated
台湾メディア「DIGITIMES」の報道によると、マイクロソフトのWindows RTを採用したデバイスについて、次世代モデルの「Surface RT」を開発しているマイクロソフトを除いて、メーカー各社が関連製品の開発を停止したことを部品メーカー関係者が明かしています。
マイクロソフトはスマートフォンやタブレット市場で伸び悩みに苦しんでおり、先日もスマートフォン市場で「Windows Phone 8」が3％しかシェアを獲得できておらず、メーカー各社が新機種の投入に二の足を踏んでいることが報じられています。
また、Windows RTはタブレット市場でシェア1％未満と悲惨な状況ですが、マイクロソフトがSurface RTにOutlookアプリなどを統合することを表明し、期間限定で日本市場や学生向けに本体価格の値下げに踏み切ったものの、現状を打破できるような効果は現れていないとのこと。
前出のメーカー関係者はマイクロソフトがChromeやTizenといったOSとの競合に直面し始めており、マイクロソフトのIT市場における存在感を維持するためには「Windows 8.1」の成功が不可欠であると指摘しています。
「Windows Mobile」「Windows XP Tablet Edition」など、かなり時代を先取りしていたにもかかわらず、気がつけばAppleやGoogleにスマートフォンやタブレット市場で完全に主導権を握られてしまったマイクロソフト。
本来競合する陣営に対する大きな武器となるはずの値下げが効果を発揮できないということは、製品にそれほどまでに魅力が無いということになるわけですが、どのようにして巻き返すのかが気になるところです。
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