「4K」や「8K(SHV)」の次世代放送でNHKや民放、ソニー、KDDIなどの21社が大連合へ

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フルHDの4倍の解像度を実現する「4K」や、16倍の解像度となる「8K(スーパーハイビジョン、SHV)」について、放送業界やメーカー各社、通信事業者を交えたオールジャパンとも呼ぶべき大連合が構築されることが明らかになりました。



次世代TVで21社連合 NHK・ソニー、20年本放送へ技術確立  :日本経済新聞

日本経済新聞社の報道によると、NHKや民放各社、通信、家電メーカーなどの21社が次世代テレビ放送の技術開発で連携するそうです。これは4K放送や8K放送を2020年までに商用化することで産官が合意したことを受けたもので、総務省も技術開発促進のための予算を計上。

来月にもNHKや在京民放各社、スカパーJSATなどの放送各社やソニーやパナソニック、東芝などの家電メーカー、富士通やNECなどの放送装置メーカーに加え、KDDIなどの通信会社も交えた技術開発の共同推進組織が発足するとしています。

なお、次世代放送に関しては2014年以降に試験放送に着手する予定ですが、韓国では2012年10月から4K映像の実験放送を開始しており、欧州でも放送会社などが共同研究を始めるなど、開発競争が激化。今回日本の各社が大連合を組む理由については、商用技術で主導権を握り、日本の次世代放送を世界に普及させるためであるとされています。

ちなみにKDDIが今回の連合に加わる理由ですが、同社がJ:COM買収でシェア5割を獲得する見通しであるなど、大手CATV事業者であると同時に、現行のCATV網でフルHDと4K、8Kを同時伝送できる映像圧縮方式を開発していることなどによるもの。


次世代放送については多チャンネル化のためにも高度な圧縮技術が必要とされるなど、放送側の技術が確立しておらず、技術やノウハウを各社で共有することで開発スピードを上げることが今回の狙いで、さらに放送機器やテレビの開発で先行することで、メーカー各社が大きな赤字を生み出すこととなったテレビ事業の巻き返しを図ることも目指しています。


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